楽天ふるさと納税をお得に利用するなら欠かせないのがポイントサイトですね。
数あるポイントサイトの中でもどのポイントサイトを経由すれば一番お得になるのかを調べてみました。
ポイ活をしている人、マイラーは必見の情報をご紹介します。
ふるさと納税でポイント3重取り
ふるさと納税をやるだけでもお得なのですが、さらにお得なのはポイントサイトを経由して「楽天ふるさと納税」を利用することです。
クレジットカードで決済することで、
クレジットカードのポイント
ポイントサイトのポイント
楽天スーパーポイント
の3重取りが可能になります。
もちろん、楽天市場で利用するカードは楽天カードがおすすめです。
楽天カードをまだお持ちでない場合は、ポイントサイト経由で申し込めば一番お得です。
どのポイントサイト経由が一番お得かは下記の記事で詳しく解説しています。
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楽天市場でふるさと納税
実際に、楽天市場でふるさと納税をするのはとても簡単です。
普通にネットショッピングをするのとほぼ変わらないので、初めての方でも心配無用です。
まずは「ふるさと納税」で検索
検索結果に出てきた商品を購入することで、ふるさと納税ができます。
商品を選択し、注意事項を確認します。
問題なければ、申込みをしましょう。
楽天スーパーセールを狙え
楽天市場のふるさと納税は、楽天スーパーセールも対象になります。
納税すればポイントをもらえます。
楽天カードで支払えば、最低3%のポイントがもらえることは確定です。
楽天市場では様々なポイントアップの制度がありますので、それをうまく利用することで10倍以上のポイントは簡単に狙えます。
ポイント10倍なら、納税額の10%が楽天ポイントとしてバックされるということです。
色々なふるさと納税のポータルサイトがありますが、ポイント還元率で言うと楽天ふるさと納税が最強です。
納税 = 返礼品 + ポイント獲得
ふるさと納税の仕組みは、使い方次第で年間数万円以上の節約になります。
一番の狙い目は、12月初旬の楽天スーパーセールです。
12月が良い理由は、
1.源泉徴収票が発行される
2.発行が間に合わなくても今年の年収が予測できる
からです。
楽天ふるさと納税でおすすめのポイントサイト
楽天ふるさと納税を利用するなら、ポイントサイト経由がお得であ
楽天ふるさと納税でポイントが貯まるのは、楽天市場の広告です。
では、次に調べるのは一体どのポイントサイトが楽天市場の広告の
しかし、楽天市場の広告は報酬が1%のポイントサイトが多くあま
ちょびリッチ、ライフメディア、ハピタス、ポイントタウン、モッ
おすすめなのは、会員ランクによってボーナスポイントが付与され
ポイントタウンはプラチナ会員になれば+15%、ハピタスはゴー
普段よく利用しているポイントサイトで、会員ランクが高いポイン
ポイントサイトを経由する場合としない場合では、最大1.15%
ふるさと納税の注意点
1.自己負担金2,000円
寄付した金額の全額が翌年の住民税まるまる安くなるのではなくて、2,000円は自己負担する必要があります。
例えば3万円寄附した場合、控除対象となるのは2,000円を引いた2万8,000円となるのです。
控除上限金額を超えて納税した場合は、2,000円+超えた分の金額が自己負担金となります。
2.控除限度額あり
寄付すればいくらでも住民税が安くなるというものではなく、その年の所得を見込んで計算する必要があります。
給与所得者の方であれば、その年の昇給や賞与をある程度見込んで計算することができますので、翌年に支払う住民税がどれぐらいになるかは、ある程度推測がつきます。
しかし、個人事業主の方は、事業を1年通してやってみないと年間売上・利益・所得がどれぐらいになるかは、なかなかわかりません。
そういうことがあるので、年末にする方がほとんどです。
12月ぐらいになれば、売上・経費・利益などがわかってくるので、最終的な住民税をそのタイミングで予測し、ふるさと納税の限度額もわかる、という流れです。
多くのポータルサイトにある「ふるさと納税シミュレーション」は、主に給与所得者の方を対象にしているものがほとんどです。
自営業者の方は、これではわかりづらいのです。
寄付の限度額は所得税の税率によって変わります。
目安として、限度額は住民税の最低23%から最大45%です。
詳しくは、できるかぎり専門である税理士さんなどに相談することをおすすめします。
今年の所得水準や見込みからすれば、住民税がどれぐらいで、ふるさと納税の限度額はどれぐらいか聞いてみましょう。
ふるさと納税の限度額はいくら?
所得税の超過累進税率速算表
課税所得金額など | 税率 | 控除額 |
195万円以下 | 5% | ー |
195万円超~330万円以下 | 10% | 97,500円 |
330万円超~695万円以下 | 20% | 427,500円 |
695万円超~900万円以下 | 23% | 636,000円 |
900万円超~1,800万円以下 | 33% | 1,536,000円 |
1,800万円超~4,000万円以下 | 40% | 2,796,000円 |
4,000万円超 | 45% | 4,796,000円 |
所得が上がるにつれて、税率がどんどん高くなるのが累進課税です。
ふるさと納税限度額
税率 | 限度額 |
5% | 住民税額x23.558%+2,000円 |
10% | 住民税額x25.065%+2,000円 |
20% | 住民税額x28.743%+2,000円 |
23% | 住民税額x30.067%+2,000円 |
33% | 住民税額x35.519%+2,000円 |
40% | 住民税額x40.683%+2,000円 |
45% | 住民税額x45.397%+2,000円 |
ふるさと納税は、納税金額が大きい人ほど得をする割合も大きくなります。
逆に言うと、年収が低く納税金額もあまりない人にとってはそれほどメリットがないということになります。
年収いくらぐらいからメリットがあるかというと、同じ年収でも人によって納税金額異なるのではっきりした数字は言えないのですが、年収150万円程度と考えるといいでしょう。
年収150万円の場合のシミュレーション結果
年収150万円というのは、少し得するぐらい程度と考えるのがよく、手間などを考えると実際には年収200万円以上あった方がお得感をより実感できると思います。
3.住民税の前払いは最長1年半
仮に年の初めにふるさと納税をすると、それが解消されるのは翌年の6月以降です。
4.売切れ・欠品に注意
人気の市町村の商品は結構売切れが起こります。
売切れではなくても、納品がとても遅くなる場合もあります。
お気に入りの商品が見つかれば、できるだけ早く申込みをすることをおすすめします。
厳密には、もらった特産品は一時所得として課税されます。
ふるさと納税で覚えておきたい年間スケジュール
寄附の申し込み期間 | その年の1月1日~12月31日 |
限度額が決まる年収の対象期間 | その年の1月1日~12月31日 |
ワンストップ特例制度の期限 | 寄附した翌年の1月10日必着 |
確定申告の期間 | 寄附した翌年の2月~3月頃 |
住民税が控除される期間 | 寄附した翌年の6月以降 |